サステナビリティの取り組み事例
- 企業活動
6月は環境月間！オフィスにおける３R活動
皆さまは6月が「環境月間」であることをご存知でしょうか。環境省が提唱するこの期間は、企業や個人が環境問題への意識を高め、具体的な行動へとつなげる機会です。地球温暖化、生物多様性の損失など、地球規模の課題が顕在化する中、持続可能な社会の実現に向けた取り組みは、今や待ったなしの状況です。 本記事では、環境月間をきっかけに、ISO14001を取得しているJTBコミュニケーションデザイン（以下、JCD）が、日頃から推進している環境負荷削減活動の中から従業員一人ひとりの意識向上と行動変容を促す「オフィスにおける3R活動」に焦点を当ててご紹介します。
1.3Rとは
3Rとは、「Reduce（リデュース）」「Reuse（リユース）」「Recycle（リサイクル）」の頭文字を取ったもの。限りある資源を有効活用し、循環型社会を構築するための基本的な考え方です。
・Reduce（リデュース）：資源の消費、ごみの発生をもとから減らす
最も優先度が高く、削減効果の高い取り組みです。具体的には、過剰包装の排除や、マイバッグ・マイボトルの利用促進などが挙げられます。
・Reuse（リユース）：繰り返し使うことで、ごみを減らす
フリーマーケットやリサイクルショップの活用、詰め替え商品の積極的な利用などがこれに該当します。
・Recycle（リサイクル）：資源として再び利用することで、ごみを減らす
ペットボトル、古紙などの分別回収と再資源化が身近な例として挙げられます。
また、近年では３Rに加えて「Renewable（再生可能な資源に替える）」という考え方も重要視されています。例えば、プラスチック製の文具を「バイオマスプラスチック」製に替えるなど、再生不可能な資源から再生可能な資源へ転換することを指します。JCDではこれらの概念も視野に入れ、より持続可能なオフィス環境を目指しています。
2.JCDのオフィスにおける３R活動事例
JCDでは各オフィスが主体となった自発的な取り組みが全社の活動へとつながった事例も多く、従業員一人ひとりの意識の高さが伺えます。一つ一つの取り組みは小さなものですが、継続して行うことで廃棄物量の削減効果はもちろんのこと、従業員の資源循環への意識も確実に高まっています。
●従業員の意識醸成
・ごみの分別や省エネに関する啓蒙ポスターを作成・掲示し、従業員の理解促進、
及び従業員間の相互コミュニケーションにも繋がっています。
・「スポGOMI!大会」という地域と連携した環境保全活動に参加することにより、従業員の環境美化意識向上を図っています。
●Reduce（リデュース）
・社内におけるペーパーレス化を推進し、紙資源の消費量削減に努めています。
・マイボトル・マイカップの利用を促進し、専用コーヒーマシンの導入によって
脱プラスチックへの行動変容を促しています。
・廃棄物量（東京オフィスのみ）を見える化し、社内ポータルサイトに掲載する
ことで、削減目標への意識付けを行っています。
●Reuse（リユース）
・2025年7月に実施した「ファミリー・デー」においては「サステナ・リユースマーケット」を実施し、従業員間のリユースを促進しました（東京オフィス）。
・動物愛護団体への古新聞の寄贈を通じて、資源の再利用に貢献しています（東京・大阪・北陸オフィス）。
・余剰品の再利用や物品寄付を通年で行い、有効活用を推進しています。
●Recycle（リサイクル）
・ペットボトルキャップの寄贈により、医療支援や雇用促進などの社会貢献活動を支援しています（東京オフィス）。
・使用済みクリアファイルの回収を行い、マテリアル・リサイクルにつなげています（東京オフィス）。
・コンタクトレンズの空ケースを回収し、再製品化へ繋げています（東京・福岡オフィス）。
●参画している団体
・デコ活（環境省・脱炭素につながる新しい豊かな暮らしを創る国民運動）
脱炭素社会の実現に向けた国民運動で、JCDは下記の宣言をしています。
宣⾔①：製品、サービス、取組展開を通じてデコ活を後押しします！
宣⾔②：⽣活・仕事の中で、デコ活を実践します！
・プラスチック・スマート（環境省）（海洋プラスチックごみ問題解決に向けた取り組み）
JCDは、当社が運営に携わる公共施設の周辺地域において、地域住民や関係機関と連携したクリーン活動を継続的に実施しています。特に、逗子海岸では「逗子海岸プラごみ削減プロジェクト」や「かながわ海岸美化財団」が主催する清掃活動に継続的に参加しています。
3.今後に向けて
JCDは、オフィスにおける環境負荷の低減だけでなく、環境配慮型ソリューションの拡大や再利用可能な素材の調達など、事業活動を通じた資源循環の取り組みを強化していきます。ISO14001の取得企業として企業価値・社会的信頼の向上に努め、事業パートナーやお客様と共に循環型社会への移行を後押ししてまいります。