マテリアリティ・取り組み目標

JCDのミッションは、お客様の想いの先を実現するコミュニケーションを創造し、世界の人と社会の躍動する未来をともに拓くことです。その実現のために、事業と企業におけるマテリアリティ（重要課題）と取り組み目標を設定しました。JCDの描く「2030年のあるべき姿」に向け、具体的な取り組みを通じて持続的な社会の実現に貢献してまいります。

事業のマテリアリティ

地球環境に配慮したソリューションの高度化と開発

2030年のあるべき姿

コミュニケーションの創造の過程において多くの人や物の移動を伴う場合、膨大なエネルギーが消費され、CO₂が発生します。また、大規模な展示会や会議を開催するたびに、大量の廃棄物が発生していました。こうした環境負荷を削減し、「コミュニケーションの創造」と「地球環境の保全」を両立させられる社会が、2030年のあるべき姿だと考えています。
環境負荷を低減するには、現在のサービスや技術に磨きをかけるだけではなく、新しいソリューションも不可欠です。JCDはさまざまなパートナーと連携し、積極的に新たなソリューションの開発に取り組みます。お客様が抱えている課題を解決することで、社会全体の課題解決にもつながるソリューションの提供を目指しています。

企業・地域・人々のコミュニケーション課題の解決

2030年のあるべき姿

世界中の人々が分け隔てなくコミュニケーションがとれる社会の実現には、さまざまな障壁を取り払っていく必要があります。特に、これまでは社会的なマイノリティとされる方々が活躍できる機会が少ないという課題がありました。
JCDが2030年のあるべき姿として掲げるのは、全ての人が同じステージに立って交流し、活躍できる社会です。そのために、国や言語、性別といった観点だけにとどまらず、あらゆる壁や格差を取り去ることを目指します。
また、地域に目を向けると、地域特有の課題が存在していることが多いのが現状です。誰一人取り残さない社会を実現するため、地域の活性化にも取り組みます。事業を通じて、住民、事業者、訪問者の全てにプラスとなる仕組みを作り、地域の持続的な経済発展に貢献します。

多様なステークホルダーとのサステナビリティに対する価値観の共有

2030年のあるべき姿

持続可能な社会の実現に向けた取り組みにおいて、パートナーとの連携は極めて重要です。2030年のあるべき姿は、JCD、パートナー、クライアントといった全てのステークホルダーが団結し、社会課題解決に向けて共創していることです。そのために、サステナビリティに対する価値観や知識を共有し、一体感を持って取り組みを行えるようにしていきます。